チェックアウト時にコード「TRYHARD33」を入力して、有効期限内に特典をご利用ください。
GAMES+サブスクリプションが33% OFF
Ultraによる最近の調査では、米国と英国のゲーマー2,000人を対象に、ゲームにおけるブロックチェーン技術、NFT、および暗号資産（仮想通貨）に対するスタンスを調査しました。その結果は、慎重な関心と根強い懐疑心が入り混じった現状を浮き彫りにしています。
ブロックチェーンは許容範囲だが、NFTには抵抗感
46%の回答者が、お気に入りのゲームにブロックチェーン機能が導入されることに期待を寄せています。しかし、「NFT」や「暗号資産」という言葉が会話に出た途端、その数字は19%まで急落します。43%は中立的な立場を維持し、11%はブロックチェーンの統合を煩わしいと感じると回答しました。
ゲーマーはデジタルグッズを購入するが、NFTは別
調査対象者の68%は、これまでにゲーム内コンテンツを購入した経験があり、デジタル所有権に対する需要があることを証明しています。26%は、限定版のゲーム内アイテムであれば購入すると回答しました。しかし、NFTに特化した関心となると、その数字は大幅に低下します。このギャップは、ゲーマーがコスメティックアイテムやDLCへの支出には抵抗がない一方で、NFTにはまだ払拭しきれないネガティブなイメージが付きまとっていることを示唆しています。
暗号資産の報酬は、ゲーム内通貨よりも受け入れられにくい
34%のプレイヤーは、ゲームプレイを通じてゲーム内通貨を獲得する仕組みを好意的に捉えています。しかし、その報酬が暗号資産になると、その割合は18%まで低下します。この躊躇は、長年にわたるPlay-to-Earn（遊んで稼ぐ）をめぐる論争や、「ゲームにおける暗号資産は楽しみではなく搾取を意味する」という一般的な認識に起因していると考えられます。
Nicolas Gilot氏（Ultra共同CEO）は、この調査結果が、ゲーマーの一定層がブロックチェーンの可能性に対してオープンであることを証明していると指摘しました。同氏は業界の苦境を認めつつ、新規層にリーチするのではなく、既存のコミュニティ内だけで語り合っている閉鎖的な状況が原因であると分析しています。Ultraの戦略は明確です。プレイヤーに暗号資産を押し付けることなく、ブロックチェーンを活用してPCゲームにおける流通や所有権の問題を解決することを目指しています。
トークン化されたゲーム
デジタルゲームの再販こそが真の魅力
Ultraが掲げるのは、ゲームのトークン化、つまりデジタル購入品を取引可能な資産に変えるというアプローチです。回答者の58%は、可能であればデジタルゲームを売却したいと答えており、64%は将来的に再販が可能であれば、タイトルを定価で購入してもよいと回答しました。これは、NFTのコレクションや暗号資産の報酬よりも大きなメリットです。ゲーマーが求めているのは投機的な投資ではなく、実用的な利便性なのです。
データは、ブロックチェーンが普及の入り口に立っていることを示していますが、それは単なるバズワードの追加ではなく、現実の課題を解決した場合に限られます。NFTや暗号資産は依然として懐疑的な目で見られていますが、「所有権」と「再販の権利」は、ゲーマーに受け入れられる可能性を秘めています。
