Bungieの36億ドルでのSonyによる買収交渉を支えた人物が、今、自らが最も懸念していた事態が現実のものとなるのを目の当たりにしています。
Destiny 2は6月9日の最終アップデートをもってアクティブな開発を終了し、Marathonへ移行しないスタッフに対するレイオフ（一時解雇）が予定されていると報じられています。こうした状況下で、Bungieの元法務責任者であるDon McGowan氏は、今週LinkedInに率直かつ厳しいメッセージを投稿しました。
Destiny 2のソーシャルハブ「タワー」
買収取引を主導した人物が抱く真の思い
「Sonyによる買収後、私が懸念していた通りの姿になりつつある。世界を構築するスタジオではなく、時折ゲームをリリースするだけのパブリッシング・インプリント（出版レーベル）だ」とMcGowan氏はLinkedInに記しました。これは、買収の現場に立ち会った人物による痛烈な指摘です。
重要なのは、McGowan氏が外野から意見を述べているわけではないという点です。彼はBungieの法務責任者として、スタジオをSonyに売却する取引の構築に直接関わっていました。その彼が「結果は懸念通りだった」と語ることは、非常に重い意味を持ちます。
彼の投稿は企業批判にとどまりません。「ゲーム業界で最も有名なスタジオの一つがこのような姿になったのを見るのは辛い。スタジオを存続させるためにもっと何かできたのではないかと思う」と述べ、Destiny 2が「コロナ禍のロックダウン中に多くの人々を支えた」ことや、「今日のゲーム業界に影響を与え、未来へと続く多くの変革をもたらした」と振り返っています。
McGowan氏はまた、この状況によって「数千人」が職を失う事態にならないことを願うと記しました。今週Bloombergが報じたスタジオのレイオフに関する詳細を鑑みると、この懸念はますます現実味を帯びています。
Sony傘下でBungieが直面する数字の現実
ここに至るまでの経緯は厳しい物語を物語っています。Sonyは2022年にBungieを36億ドルで買収しました。2023年には約200人のスタッフがレイオフされ、Sonyは直近の会計年度において、Bungieに関連して7億6500万ドルの減損損失を計上しました。これは、わずか4年前に買収したスタジオに対する大幅な評価減です。
Destiny 2自体も苦戦を強いられています。拡張コンテンツ「Renegades」ではSteamのプレイヤー数がシリーズ最低を記録し、コミュニティからは運営体制の不備を指摘する声が上がっていました。Destiny 2の元ライターは最近、ゲームの衰退の根本原因としてCEOのPete Parsons氏を名指しで批判しています。
アクティブな開発が終了し、Marathon以外のBungieのプロジェクトが承認されていない現状において、McGowan氏が投稿で描いた未来図は、悲観論というよりも正確な現状分析のように感じられます。
6月9日に最終アップデートが配信
今もプレイを続けるプレイヤーへの影響
Bungieは、6月9日のアップデート後もDestiny 2はプレイ可能であると明言しており、サーバーが閉鎖されるわけではありません。しかし、多くのプレイヤーが見落としがちなのは、「プレイ可能」であることと「サポートが続く」ことは全く別物だという点です。新規コンテンツやシーズンアップデート、バランス調整は行われず、ゲームは現在の状態で固定されることになります。
何千時間も費やしてきた熱心なプレイヤーにとって、Destiny 2のガイドコレクションは、残されたコンテンツを最大限に楽しむための有用なリファレンスであり続けるでしょう。新規開発が終了する前に「Edge of Fate」コンテンツを攻略したいと考えているなら、Edge of Fateのパワーレベル上げ最速ルートガイドを今のうちにブックマークしておくことをお勧めします。
SonyとBungieの関心は完全にMarathonへと移っています。そのタイトルがスタジオのレガシーを背負えるのか、そしてBungieが再び「世界を構築するスタジオ」として機能できるのか、それとも単なるパブリッシング・インプリントに成り下がってしまうのか。次の章を決定づけるのは、その問いに対する答えです。McGowan氏が期待を寄せていないことは明らかです。